ボイラーの性能検査【労働安全衛生法】

この検査は何のためにあるのか

ボイラーは、水を高温・高圧の蒸気やお湯にする設備で、不具合があると破裂などの重大な事故につながります。そのため、労働安全衛生法ではボイラーを「特定機械等」として扱い、国の検査に合格して「ボイラー検査証」を受けたものでなければ使ってはいけないと定めています。性能検査は、この検査証の有効期間を更新するための検査です。

対象になる設備

建物の暖房や給湯、工場の加熱などに使われるボイラーが対象です。ただし、次のものは性能検査の対象外です。

• 小型ボイラー：一定の規模以下のもの。性能検査はありませんが、1年以内ごとに1回の定期自主検査が必要です。
• 簡易ボイラー：さらに小さいもの。性能検査も法令で定められた定期自主検査の義務もありませんが、安全に使うための日常の点検・保守は必要です。
• 電気事業法の適用を受けるボイラー（発電用など）

ボイラーの区分は、伝熱面積や最高使用圧力などで決まります。自分の設備がどれに当たるかは、ボイラーの銘板や検査証で確認できます。

検査の頻度

性能検査の結果によっては、有効期間が1年未満になったり、1年を超え2年以内に延びたりすることもあります。

性能検査の準備

性能検査を受ける場合は、原則として、ボイラー（燃焼室を含む）と煙道を冷却し、掃除するなどの準備をしておく必要があります。検査の日に合わせて運転を止め、冷ます時間も見込んで予定を組むことになります。

定期自主検査で確認すること

毎月の定期自主検査では、次のような項目を確認します。

• ボイラー本体の損傷
• 燃焼装置（バーナ、ストレーナ、炉壁など）の汚れや損傷
• 自動制御装置（起動・停止装置、火炎検出装置、燃料遮断装置、水位調節装置、圧力調節装置）の機能
• 給水装置、蒸気管、水処理装置などの状態

検査の結果は記録し、3年間保存します。1か月を超えて使わない期間は検査を省略できますが、使用を再開するときに検査が必要です。

取り扱う人の資格

ボイラーを取り扱う作業では、ボイラーの規模に応じて、ボイラー技士（特級・一級・二級）などの中から「ボイラー取扱作業主任者」を選任する必要があります。資格の詳しい内容は「ボイラー技士とは?」の記事をご覧ください。

ビル管理での注意点

最近のビルでは、暖房や給湯をボイラーではなく電気やガスのヒートポンプ、小型の貫流ボイラーなどでまかなう例も増えています。管理する建物にボイラーがある場合は、まず「性能検査が必要なボイラーか、小型ボイラーか」を確認し、検査証の有効期限を管理表などで把握しておくことが大切です。検査証の期限が切れたボイラーは使用できません。

夏場のボイラー室など、高温になりやすい場所での作業の熱中症対策の義務については、「熱中症対策の義務化（令和7年6月施行）【労働安全衛生法】」をご覧ください。

根拠となる法令

労働安全衛生法第40条（検査証のない特定機械等の使用禁止）、第41条（検査証の有効期間・性能検査）、第45条（定期自主検査）と、ボイラー及び圧力容器安全規則第24条（作業主任者）、第32条（定期自主検査）、第37条・第38条（検査証の有効期間・性能検査）、第40条（性能検査の準備）、第94条（小型ボイラーの定期自主検査）に定められています。

違反した場合

• 検査証を受けていない（期限切れを含む）ボイラーを使用した場合：6か月以下の拘禁刑または50万円以下の罰金（労働安全衛生法第119条第1号）
• 定期自主検査を行わなかった、または記録しなかった場合：50万円以下の罰金（同法第120条第1号）